※このページはアフィリエイト広告で商品・サービスを紹介しています。

職歴詐称のバレない方法はある？無職ニートの空白期間に対処するには？

2018.08.15

 

  • バレない職歴詐称の方法ってある？
  • ブランクがあるから書類が通らない！
  • このままでは採用されない…

最近はそういった悩みをお持ちの方も珍しくないかもしれません。

 

無職となるとブランクがある人も多いため、こういった考えになる人も多い傾向にあります。

職歴の空白期間があると、書類の段階でまず落ちてしまいますからね…。 

特に何年も長期のブランクがある方ですと、なかなか採用されない傾向にあります。

しかしそのまま無職生活をしていても生活できませんから「職歴詐称してでも仕事に採用されたい！」と考える人も多いです。

仕事が見つかりやすい世の中なら、詐称なんてする必要はないのですが…。

 

ですが、非人道的な行為ですし、「職歴詐称」なんてキーワードで検索しても「職歴詐称は絶対にやめましょう！」なんて言うページしか出てきません。

私も少なからず空白期間があったことがあり、若干職歴を見栄え良くして採用され、働けていた経験があります。

人としてどうかとは思いますのでお勧めはしませんが、この記事では極力バレないように職歴詐称をする方法をご紹介します。

確実な方法と言うのはありませんが、詐称でもしないと採用されず働けない方は自己責任で参考にしてください。

 

⇒【ヤバイ】お金が全くない！マジで困った時にお金を稼ぐ16の方法！

⇒あなたの転職市場価値や向いてる仕事は？無料のコンピテンシー診断なら【ミイダス】

⇒家で働きたいあなたに！リモートワークで自由に働ける転職サイト【LIBZ】

  1. ブランクなどがあると、職歴詐称に走る人も珍しくない　
    1. 履歴書を捏造しバックレ30回以上、転職回数126回の猛者も！
    2. 求人票にウソ書く企業も多いのでお互い様という説も…？
      1. 採用されず無職のままだと、生活保護や刑務所に頼る羽目になり社会保障費も増大！
  2. 詐称がバレたら懲戒解雇になるか？はケースバイケース
    1. 仮に懲戒解雇になっても大した不利益はない
  3. 職歴詐称がバレるのは、社会保険履歴が原因のことがほとんど
    1. 年金手帳の履歴には注意　※2022年4月から年金手帳は廃止になりました
    2. どこまで調べるかは企業による、担当者によるとしか言えない
  4. とはいえ、社会保険なんていまどきバイトでも入れるので…
    1. 短期職歴は社保ありバイトしてたことにすればOK
    2. 2022年10月からは従業員101人以上の企業で働く、雇用期間2か月以上の短期労働者にも社会保険加入範囲が拡大！
  5. 厚生年金と雇用保険の履歴の辻褄を合わせれば、バレる可能性は低い
    1. 年金記録台帳のコピーを出すとバレるかも？
    2. 雇用保険被保険者証は対策すればバレにくい！というかいまどきバイトでも入れる
    3.  厚生年金履歴と雇用保険履歴の辻褄を合わせればバレにくい
  6. 未だに社会保険すら違法に加入逃れをする悪質企業も少なくない
    1. 無職のブランク期間は、社会保険なしの会社で正社員だったことにしてもバレにくいケースも…
  7. マイナンバーではバレる可能性はほぼない
  8. 前職調査は、個人情報保護法で違法だが…
    1. マトモな企業ほど電話が来ても答えないため、せいぜい在籍確認くらいしかできない
    2. 前職調査が厳しい警備員は人手不足に…
  9. ただ前職の会社はバレやすいので、ロンダリングも考えるべきかも
    1. リハビリがてら短期バイトでもしてみるのも手
  10. 派遣なら、履歴書を見栄え良く編集しても働きやすい傾向に
    1. IT派遣などは、むしろ派遣会社側が経歴を盛って派遣するケースも…
  11. 人手不足業種や中小企業なら、今はそんなに気にしない会社も多いので…
  12. まとめ

ブランクなどがあると、職歴詐称に走る人も珍しくない　

最近はあなたのように、職歴詐称に走る方というのも珍しくありません。

特に長期の空白期間などのブランクがある方ですと尚更です。

日本企業は空白期間がある人材をことさら嫌いますからね…。

人手不足の今でもブランクなんてあったら、書類の段階で落とす会社が多いのです。

 

実際ネットやSNSなどを見てみても、

 

IT派遣では組織ぐるみでやるケースも多いようです。

 

しかしIT派遣営業の言い分では、詐称したおかげでエンジニアになれた人もたくさんいるようです。

この業界は人手不足が深刻な割に経験者ばかり求めますし、自業自得の面もあるでしょう。

 

以上のような意見が散見されますね。

あまり良い意見ではありませんが…。

 

ですが確かに、ブランクがある人材に対して企業側は冷たすぎます。

無職ニートならまだ自業自得なので分かるのですが、親の介護などが原因で離職した人や、

出産育児が原因で離職した主婦なども、ブランクは考慮されずに落とされる傾向にあります。

理不尽以外の何者でもありません。

履歴書を捏造しバックレ30回以上、転職回数126回の猛者も！

このページを見ている人は「経歴を詐称してなんとか採用されたい！」と考えている人だと思いますが、せいぜい前職を少し水増ししたり、空白期間を少し埋める程度でしょう。

しかし世間には物凄い人もいるもので、履歴書を捏造してバックレ30回以上、転職回数126回もしている方もいるようですｗ

彼は「履歴書はアート」と割り切り、嘘だらけの履歴書で何度も採用されているようですｗ

こんな人でも採用されて働けているのですから、我々凡人のささやかな詐称程度はかわいいものかもしれません。

求人票にウソ書く企業も多いのでお互い様という説も…？

まぁ職歴詐称なんてしないに越したことはないですし、非人道的な手段であることは確かです。

ですがそもそも、職歴詐称がダメだって言うんでしたら、企業側が求人票に嘘を書いてるのはいいんですかね？

私もハローワークなどで職探ししましたが、求人票にウソが書いてあったり、もう以前とは変わってる部分をそのまま掲載してるような酷い会社はたくさんありましたよ。

ホント堂々と求人にウソ800を書くカスみたいな企業が多すぎますね(経験済み)。

 

職歴詐称関連のキーワードで検索すると「職歴詐称はバレる！ウソつくなんて企業への誠実な対応とは言えない！」なんてしたり顔で書くクソサイトが多いですが…。

求人票にウソ書いといて、なんで求職者にだけ誠実さを求めてんだって感じじゃないですか。

まぁ職歴詐称なんて明らかに個人の責任ですが、社会的責任ある法人が求人票にウソ書いてるのも、もっと糾弾されるべきだと思います。

採用されず無職のままだと、生活保護や刑務所に頼る羽目になり社会保障費も増大！

まあ許されることでは無いのでやらないに越したことはないのですが、空白期間があると本当に採用されません。

自己責任でこうでもしないと、働くことすらできないのです。

でないと生活保護や刑務所に頼る羽目になり、更に社会の負担は増えてしまいます。

結局それをご負担いただくのは、働いている納税者の方々です。

 

国民負担率ももう50%を超えそうなほどに高まっていますから、国としてもあなたにはさっさと社会復帰して貰い、1円でも多くの税金と社会保険料を納めてもらわないと困るのです。

 

人間はそんな簡単に死ねませんし、生きている以上は人生は続いていくわけで、なんとかして生きていかなければなりません。

弱者を自己責任と切り捨てても、結局は連帯責任で国や社会がツケを払う羽目になるのです。

そもそも企業が選り好みせずに雇えば何の問題もないのですが、企業が「ブランクあるヤツなんてイヤだもん！」とワガママを言ってるんだから仕方ありません。

 

まぁどうせ失うものも無い「無敵の人」な身分なのですから、自己責任で職歴を編集して、比較的マシな仕事を探していくのも選択肢として出てきてしまいますね。

自己責任とは「結果を受け入れるなら何をしてもいい」って意味でもありますから、やるかやらないかはこちらの勝手です。

バレても最悪懲戒解雇になる程度ですし、ブランクがあって採用されないならスタートラインにすら立てませんからね…。

懲戒解雇も言わなきゃまぁバレませんし、バレる前に転職すれば職歴ロンダリングできます。

詐称がバレたら懲戒解雇になるか？はケースバイケース

詐称の程度にもよりますが、懲戒解雇ってみんながビビっているほど簡単にはできません。

こちらの弁護士の方が解説してくれていますが、業務に関係ない学歴詐称程度では認められないようですね…。

しかし「当初の経歴通りならこのくらいできるはずなのに、採用したら全然使えなかった」場合は懲戒解雇が認められる可能性があるようで、ケースバイケースのようです。

しかし会社側も改善させる努力義務がありますし、それだけですぐ懲戒解雇が認められるわけではないようです。

 

不当な懲戒解雇なら弁護士に相談しましょう。

懲戒解雇における『不当解雇』の相談｜労働問題に強い弁護士 | レイ法律事務所
懲戒解雇において『不当解雇』となるケースは非常に多くあります。東京地方裁判所の労働専門部出身の弁護士に是非ご相談ください。
rei-law.com

仮に懲戒解雇になっても大した不利益はない

みんな懲戒解雇にビビっていますが、別に懲戒解雇されたからってそこまで不利益はありません。

懲戒解雇されたところで、別に刑事罰でもなんでもないので賞罰欄に書く必要はありません。

これについても、こちらの弁護士の方が詳しく説明してくれています。

 

「離職票に懲戒解雇と書かれるからバレる！」なんてしたり顔で言う人も多いですが、離職票の退職理由は会社側の一方的な主張だけでは認められません。

それについてもこちらの弁護士の方が解説してくれています。

退職証明書なんて求めてくる会社も少ないですし(私は一度も遭遇したことない)、大抵求められるのは直近の前職だけなので、採用されやすい派遣やバイトでもやって前職をロンダリングすれば何の問題もありません。

退職理由は適当に「キャリアアップのため」とか言っておけばウソではありません。

そもそも採用されなければ無収入になるのでＮＰＯなどに相談して生活保護が貰えますし、みなさんの税負担が更に増えるだけですからねｗ

職歴詐称がバレるのは、社会保険履歴が原因のことがほとんど

職歴詐称関連のキーワードで検索すると、「職歴詐称はバレるから絶対にやめとけ！」なんてことを言っているメディアが多いです。

ですがやり方次第で、職歴詐称をバレにくくすることは可能です。

大体こんなの厳密に言いだしたら、ちょっと履歴書を書き間違えただけで詐称になってしまいますからね。

特に転職回数が多く社会に出て時間が経っている人ほど、正確に覚えてることは難しくなってくるでしょう。

 

職歴詐称がバレる一番の原因は、社会保険履歴が原因のことがほとんどです。

というか我が国で職歴を辿れる公的な記録は、社会保険履歴くらいしかありません。

具体的に言えば

  • 厚生年金
  • 雇用保険

この2つの履歴です。

社会保険は他にも健康保険、労災保険、介護保険がありますが、これらの履歴についてはバレる可能性はほぼないと言っていいですね…。

年金手帳の履歴には注意　※2022年4月から年金手帳は廃止になりました

特に年金手帳には、厚生年金の履歴が印字されているケースが多いですからね。

あとは失業保険をもらうときに必要な、雇用保険被保険者証、この履歴からもバレるケースがあります。

言ってしまえばこの2つさえ対策できれば、職歴詐称をバレにくくすることは可能です。

まぁ会社によっては全くこんなとこ見ない会社もありますから、会社次第ですが。

 

追記：年金手帳は2022年4月1日から廃止され、年金番号が確認できる通知書のみに切り替わったようです。

「年金手帳を紛失しました」と言えばもうこの通知書しか再発行して貰えないので、これを貰っておけばいいでしょう。

令和4年4月から年金手帳に代わり基礎年金番号通知書を発行しますpdf｜日本年金機構

番号だけで良くなるのであれば、年金手帳の履歴を気にする必要性はなくなるでしょう。

年金手帳以外に、企業側が社会保険履歴を見る術は普通ありませんからね。

 

どこまで調べるかは企業による、担当者によるとしか言えない

職歴詐称関連のキーワードで検索すると「元人事ですがこれはバレますｗ」とか「詐称は100%絶対確実にバレる！」なんてデタラメを言ってるサイトが出てきたりしますが、どこまで調べるかは会社や担当者によるとしか言えません。

だいたい企業なんて星の数ほどありますし、今はいちいちそんなの見て落としてるほど、企業側には余裕ありませんよ。人手不足ですし。

マジで企業による、担当者によるので、あんまビビって無職ニートを続けるよりは自己責任でやってさっさと働いた方が良いかもしれません。

 

まぁ確実なものというのは世の中はありませんから、あくまでも自己責任でということになりますが…。

長期のブランクがあるとなかなか採用されませんからね。

そういった場合は自己責任で、多少職歴を編集していく必要があるかもしれません。

とはいえ、社会保険なんていまどきバイトでも入れるので…

昔は社会保険に入れるのはほぼ正社員だけだったのですが…。

だから「正社員として働いていた」とウソをついたりすると、厚生年金や雇用保険の履歴のつじつまが合わない場合に職歴詐称がバレる可能性が高かったのですが。

ですが、いまどき社会保険なんてバイトでも入れるようになってきています。

なので「社会保険履歴で職歴詐称がバレる！」なんて言われても、短期の社会保険履歴などはバイトでもしてたことにすれば誤魔化しやすいです。

 

2016年に法律が変わって、アルバイトなどの非正規雇用の方でも社会保険に入りやすくなったんです。

  • 従業員501人以上
  • 雇用期間一年以上
  • 月給88000円以上
  • 週20時間以上の勤務
  • 学生以外

の方は、社会保険加入義務ができたんです。

権利じゃなくて義務です。

短期職歴は社保ありバイトしてたことにすればOK

なので、短期離職の職歴が残ってしまっていて、社会保険履歴に残っている場合は、バイトをしていたことにするのも手段の1つです。

バイトをすぐに辞めても何も言われませんが、正社員をすぐに辞めたなんて言ったら社会不適合者扱いされて落ちますからね。

大体、昔からちゃんとした会社はバイトやパートさんでも社会保険ぐらい入れましたし。

企業に問い合わせされなければバレる可能性は極めて低いと言えるでしょう。

 

逆に、未だに社会保険すら入れてくれない悪質な会社というのもたくさんありますからね(約80万社も！)。職歴詐称よりこっちを先に取り締まれよ！と思いますが…。

「社会保険履歴で職歴詐称がバレる！」なんてまことしやかに言う人が多いですが、

国がちゃんと社会保険加入義務がある会社に加入を徹底してこなかったので、社会保険履歴だけでは正社員だったのかバイトなのか分からないんですよ。

雇用形態に法的な定義があるわけでもありませんし、社会保険履歴に正社員とかバイトとか印字されている訳でもありませんからね。 

2022年10月からは従業員101人以上の企業で働く、雇用期間2か月以上の短期労働者にも社会保険加入範囲が拡大！

ちなみに更に法律が改正され、2022年10月からは従業員101人以上、雇用期間2か月以上の場合に加入…という風に社会保険加入範囲が拡大されます。

更に2024年10月からは従業員数51人以上の事業所にも加入範囲が拡大されます。

これからは、社会保険なんて働いていれば誰でも入れるようになっていくでしょうね。

今は社会保険制度変革の過渡期なため、社会保険履歴があろうがなかろうが、いくらでも誤魔化しようがあると思います。

その反面、未だに正社員なのに社会保険すら入れてくれない違法な企業もありますし、バイトでも社会保険に入れるようになってきていますし、社会保険履歴だけではわかりづらくなってきているのです。

厚生年金と雇用保険の履歴の辻褄を合わせれば、バレる可能性は低い

上で述べたように、社会保険の履歴で職歴詐称がバレる可能性があるのは、厚生年金と雇用保険の履歴だけです。

なのでこの二つの履歴の辻褄さえ合わせることができれば、職歴詐称がバレる可能性は低いでしょう。

一応年金の記録と雇用保険の記録は残っていますからね。

厚生年金は年金手帳の記録に印字されているケースも多いですし。

年金記録台帳のコピーを出すとバレるかも？

確実に職歴がバレる可能性があるのが、「年金記録台帳のコピーを出せ！」と言われた場合です。

年金機構で貰える年金記録台帳というものを見れば、加入履歴が一覧になって表示されています。

あまりにうるさい会社はこの年金記録台帳のコピーを提出させることもあるようです。

まあ、そんなうるさい会社は入社後もいちいち勘ぐってきますので、職歴詐称するのであれば入社は諦めるべきですね。

 

ネットで調べると、したり顔で「職歴詐称を見抜くには、年金記録台帳を提出させろ！」なんて書いてある、人事向けメディアの記事がありますが…。

そんなねちっこい会社に入社してもろくなことにはなりませんので、そんな会社に当たった時点で諦めてください。

今はそんなうるさい会社に頭を下げなくても、他にも仕事なんていくらでもあります。

 

…ただ、これについてはGoogle検索やTwitter検索などで調べても昔の情報ばかりで、最近の情報はあまり出てこないですね…。

ねんきんネットとかでは加入履歴が見れるので、そういうのを印刷して出せと言われたらバレると思いますが。

こんなのドヤ顔で求めてくる気持ち悪い会社に入っても良いことはないでしょうから、もっとマシな会社を探したほうが良いでしょう。

そんなくだらないことに心血注いでないで生産性上げろよと思いますしｗ

雇用保険被保険者証は対策すればバレにくい！というかいまどきバイトでも入れる

あと問題になるのは雇用保険の履歴ですが、これは通常は履歴なんて企業は見れません。

ただ雇用保険履歴については、ハローワークの担当者ならば見ることは可能です。

普通はそんなのは企業の担当者に見せないんですが、ハローワークなんてほとんど臨時職員ですからね。

何があるかは分かりません。

 

会社を辞めると「雇用保険被保険者証」を提出しますが、そこに前職の企業名と退社日が書かれているため、何も対策しないと詐称がバレる可能性があります。

ただ雇用保険番号だけわかれば手続きはできますので、雇用保険番号だけ教えるか、前職の企業名が書いていないほうを切り取って提出すれば問題ありません(雇用保険被保険者証は二枚綴りになってる)。

 

しかし最近はバイトでも社会保険くらいは入れるため、バイトを始めて雇用保険に加入出来れば、雇用保険被保険者証に書かれている企業名はそのバイト先のものに書き換えることができます。

検索すると「雇用保険被保険者証で詐称がバレる！」なんてドヤ顔で言ってるサイトが多いですが、雇用保険なんてこの程度で前職を書き換えられるので問題にはなりません。

 厚生年金履歴と雇用保険履歴の辻褄を合わせればバレにくい

厚生年金と雇用保険、この2つの履歴の辻褄を合わせれば、バレる可能性は極めて低くできます。

とりあえずこれまでの職歴を洗い出して、辻褄が合うような職歴を作れば良いでしょう。

そうすればバレる可能性は低いです。

 

そもそも履歴がないものについては、どう言ってもバレる可能性は低いですね…。

特に未だに正社員なのに社会保険に加入させてもらえない悪質な企業もありますので、社会保険履歴がない期間については「正社員として社会保険無しで働いていた」と言っても記録が無いのでバレにくいです。

年金手帳はまっさらな手帳を再発行で入手することは可能ですし(かなり渋られるが…)、雇用保険被保険者証も番号だけ書いてある方を次の会社に提出すればまずバレません。

 

というか会社によっては社会保険に加入させるのが遅すぎたり、退職手続きも遅い場合もあるので、社会保険履歴と職歴が一致しない！なんてケースもザラにあります。

こういった企業側のテキトーさも加わり、やりようによってはかなり誤魔化しやすくなりますね…。

職歴詐称も問題だとは思いますが、いい加減な企業側も大概だと思いますよ…。

未だに社会保険すら違法に加入逃れをする悪質企業も少なくない

上でも述べましたが、未だに社会保険にすら違法に加入逃れをする悪質な企業も多いです。

厚生労働省の2014年の調査によると、社会保険加入義務があるにも関わらず、社会保険に加入させていない違法な企業は約80万社もあるそうです！

我が国の企業数は約400万社ですから、五社に一社は社会保険に入れてないということです。

さすがに多すぎますよね…。

⇒厚生年金、加入逃れ阻止 政府、納税情報で特定 中小など80万社指導へ .｜日本経済新聞

 

まぁさすがに最近は厚生年金などの財源が厳しくなってきたこともあって、厳しく取り締まる傾向にあるようですが。

この影響で社会保険に加入できない会社員は数百万人に上るとされています。

国がちゃんと取り締まってこなかったので、職歴詐称がバレやすい原因となる、正社員の社会保険履歴すら残っていないケースが多いんですよ。

そもそも社会保険に入れていなかったということですから。

無職のブランク期間は、社会保険なしの会社で正社員だったことにしてもバレにくいケースも…

なので空白期間については、こういった会社で正社員として働いていたことにすれば職歴詐称してもバレない可能性があります…。

そもそも社会保険に入っていない会社なので、履歴が全く残っていませんからね。

最近は「実態は雇用関係があるにも関わらず、業務委託扱いで社保未加入で働かせる」という悪質なブラック企業も増えており、社保なしで違法にフルタイムで働かされている人は珍しくありません。

こういった違法企業で正社員として働いていても、社会保険履歴上は社保なしのバイトでその日暮らししてたのと同じことです。

ですがそんなの知らない人のほうが多いですし記録がないので、仮に本当に働いていたとしてもむしろ証明するほうが難しいのです。

 

まぁ働いていたことにしたらスキルの辻褄合わせをする必要はありますが、履歴や記録からはバレないということです。

職歴詐称を問題にするんだったら先にこっちを取り締まれよ！って感じですけどね…。

残念ですが我が国は労働者に厳しく、企業側に甘すぎたのです。

あなたが思っている以上に世の中はテキトーな感じで回っており、詐称してもどうとでも言い逃れが可能なのです。

マイナンバーではバレる可能性はほぼない

あとは職歴詐称に詳しくない人は、

  • マイナンバーから職歴詐称がバレる！
  • 納税記録から職歴詐称がバレる！

なんてまことしやかに言う人もいますが…。

 

マイナンバーから職歴詐称がバレる可能性は極めて低いので大丈夫です。 

マイナンバーは納税の記録は紐づけて見れますが、見れるのはあくまでも税務署の職員や自治体の職員だけです。

企業側があなたの納税記録など見れませんからね。

マイナンバーについては問題ありません 。

 

このマイナンバーほど、職歴詐称がバレるとか、副業がバレるとか、みんながビビっているものはないですね。

みんな「マイナンバーのせいで情報が漏れるだろう」なんて言っていますが、さすがにそんなんなったら大問題になります。

今は個人情報保護法もありますからね。

まあやろうと思えばやることは可能かもしれませんが、通常は無理です。

なので通常気にしなくて構いません 。

前職調査は、個人情報保護法で違法だが…

職歴詐称で問題になるのが前職調査です。

いくら職歴を詐称しても、履歴書に書いてある会社に電話されたらバレる可能性がありますからね。

特に外資系企業はリファレンスチェックが厳しい傾向にあり、前職の上司や同僚にまでヒアリングシートを記入させようとするケースが多いようです。

 

ただこれについても個人情報保護法のおかげで、前職調査をするのは違法になりました。

ただ、未だにそんなことを知らずに、前職の会社に電話をしたりする会社も後を絶ちませんが。

今のところ違法に前職調査をして裁判になった！なんていうケースを聞いたことがありませんので、現状やり得と言っていいかもしれませんね…。

ただ、信用が試される職業金融業、警備業、一部の大企業などは、採用選考を受ける際に前職調査に同意する書類にサインさせられることもあるようです。

その辺りの堅い職業に就くのは、職歴詐称するのであればやめた方がいいでしょうね。

マトモな企業ほど電話が来ても答えないため、せいぜい在籍確認くらいしかできない

しかし今は個人情報保護法の影響で、前職に電話されてもまともな企業は「個人情報なのでお答えできません」のマニュアル対応でお断りします。

このSNS社会の今、電話一本でベラベラ個人情報を話すリテラシーの低い企業なんて、取引するリスクが高すぎますからね。

もしかしたら在籍していたかくらいは聞ける可能性はありますが、当時の雇用形態など突っ込んだ話を聞こうとしたら詐欺にしか見えませんから普通は教えません。

年金手帳が廃止になり、雇用保険被保険者証にも前職の会社名が書かれていないとなると、派遣で働いていた場合に履歴書に派遣先の企業名で書いてもバレない可能性がありますね…。

これだと大企業の工場に派遣されていたなんて場合は、派遣先の大企業名で書いた方が良い会社に行ける可能性があるかもしれません。

まぁ自己責任ですが…。

前職調査が厳しい警備員は人手不足に…

大体こんなことやってるから人手不足になるんだよって感じですけど、特に前職調査の厳しい警備員などは深刻な人手不足のようです。

警備員なんて給料安いし、その割に前職調査させられるなんて全くいいことありませんね…。

まぁそんなうるさく前職調査をしてくるような会社を受ける必要は一つもありません。

あなたを受け入れてくれる懐の深い会社を探せば良いでしょう。 

もしそういう会社に当たったら、転職口コミサイトなどで情報を共有し、「この会社は前職をしつこく詮索してきます」と注意喚起しておいたほうがいいでしょうね。

【転職会議】企業の口コミ・評判・求人が豊富な転職サイト (jobtalk.jp)

企業口コミを検索 | Indeed (インディード)

ただ前職の会社はバレやすいので、ロンダリングも考えるべきかも

ですが職歴詐称する場合は、前職の会社を詐称するとバレやすいです。

源泉徴収票などにも、前職の会社名と退社日が記載されていますし(年度を跨ぐか自分で確定申告すればOK)。

普通前職調査をする場合も、前職が一番調べる割合が高いですからね。

それより前の会社については、過去のことなので調べないことが多いんです。

まぁ過去の職歴が何年も前の会社だと、問い合わせても当時のあなたを知っている人が誰もいない…なんていうのはよくあるパターンです。

 

なので確実に行きたいのであれば、直近の前職は詐称しない方がいいでしょう。

ブランクがあるのであればバイトや派遣などで働いて、職歴をロンダリングすることも必要になってくるかもしれません。

その方が確実ですからね。

リハビリがてら短期バイトでもしてみるのも手

それに長期のブランクがあってニートをしていたような人ですと、いくらそれまで働いていたと言っても信用されない可能性が高いですからね。

やはり現役で働き続けていた人と何年もダラダラしていた人とでは、動きや要領のよさなども変わってきますし。

そういったところからバレる可能性もあります。

 

なので職歴詐称で働いていたことにするのであれば、少しぐらいバイトぐらいはしてみた方が良いかもしれません。

社会復帰のリハビリがてら、3ヶ月ぐらいの短期の工場のバイトでもしてみるといいと思うんですが。

最近は派遣も人手不足ですし、いくらブランクがある方と言っても採用はされやすいです。

それで適当に話を盛って働いていたことにすれば、職歴詐称がバレる可能性も飛躍的に下げることが可能だと思います。

【Android専用】履歴書不要面接不要！好きな日に1日だけ働ける【ショットワークスコンビニ】
【iOS専用】履歴書不要面接不要！好きな日に1日だけ働ける【ショットワークスコンビニ】

 
 

 

 

派遣なら、履歴書を見栄え良く編集しても働きやすい傾向に

あと職歴詐称するのであれば、派遣を狙うというのも手段の一つです。

最近は特に派遣社員が集まらずに、倒産する派遣会社も増えてきていますからね…。

今は少子高齢化による労働人口の減少で、正社員ですら募集をかけてもなかなか人が来ない会社が多いのです。

そんな中派遣社員なんていう損な働き方をしたがる人も減っていますからね。

 

なのでそういった派遣スタッフが集まらない、中小零細の派遣会社ほど、わざわざ来てくれた派遣スタッフを大事にする傾向にあります。

一人でも多く派遣しないと会社は儲かりませんからね。

IT派遣などは、むしろ派遣会社側が経歴を盛って派遣するケースも…

特にIT派遣などは、経験がない分野の知識でもあることにされたり、経験数年以上のベテランにされて現場に派遣される！なんていうのもザラにありますね…。

そのほうが単純に単価を高くして派遣できるため、横行しているようです。

ここまでくると本当に正直者が馬鹿を見ますね…。

 

私の知り合いに五年以上ニートがしていた方がいますが、適当にバイトとかで働いてたことにして、普通に派遣会社経由で工場に採用されてましたからね…。

それでその経験が認められて正社員登用もされていましたし(中小企業ですが)。

派遣会社次第だとは思いますが、そういったことは普通に行われていたりします。

派遣の登録だけでしたら、前職調査なんてほとんどされませんからね…。

 

というか、この人手不足のご時世でまともな経歴がある人は普通正社員になってますし、派遣会社も人を1人でも多く派遣しないと儲かりませんからね。

私も派遣の経験はありますが、派遣先との顔合わせだけ乗り切れば採用のハードルはかなり低いです。

そういった仕事を斡旋する場所というか、セーフティーネット的な場所として使える可能性もあります。

それで前職をロンダリングして、しばらく働いてからもっとマシな正社員の仕事を探すのも良いかもしれません。

人手不足業種や中小企業なら、今はそんなに気にしない会社も多いので…

あなたのように職歴詐称をしないと、採用されない方も多いのですが…。

世間を騒がせている例のアレの影響があるなかでも、最近は少子高齢化によって相変わらず人手不足トレンドが続いています。

そもそも少子化は日本だけの問題ではありませんし、最近は中国や東南アジアなども経済発展により人手不足になってきていますし、「これからは世界的な人材の争奪戦が起きるだろう」なんてことも言われています。

帝国データバンクの2023年7月の調査によると、51.4%の企業が「正社員が足りていない！」と回答しており、最も高い情報サービス業では74%と深刻な人手不足が続いています。

そもそも少子高齢化によって労働人口が減ってきていますので、働き手が貴重になってきているんです。

 

なのでいくら職歴詐称をしないといけない程の空白期間がある人でも、今ならばかなり採用されやすくなってきています。

ネットで検索すると「ブランクがあるニートは絶対採用されない！」なんてことが書いてあったりしますが、そんなこともないですよ。

私の周りでも5年以上ニートしてたような人が、バイトでもしてたことにして正社員採用されてますし。

最近うちの実家の近所の、40代まで引きこもってたような人でもパートの仕事見つけて社会復帰してましたからね…。

 

あんまりビビって仕事を探すのを諦めても、あなたにメリットはありません。

諦めても人生は続いていきますし、できるだけ若いうちに立て直したほうが有利です。

なので、なんとか多少職歴を詐称してでも、仕事を探した方が良いかもしれません。

まぁあくまで自己責任でということになりますが…。

⇒あなたの転職市場価値や向いてる仕事は？無料のコンピテンシー診断なら【ミイダス】

まとめ

最近はあなたのように、職歴詐称をしないとなかなか採用されないような方も増えてきてはいるのですが…。

今は特に人手不足の会社が多いですし、そういった不人気な仕事を狙えば普通に採用されやすくなってきています。

最近は定年後の高齢者ですらフルタイムパートくらいは見つかっていますから、書類選考と面接さえ乗り切れば、何かしら仕事はあります。

 

とりあえず入社さえしてしまえば、その後頑張れば詐称がバレてもクビになる可能性は低いと思います。

あまりにダメな社員だったらクビになる可能性はありますが、そこそこ仕事ができる社員ならクビにしたら業務が立ち行かなくなりますからね…。

詐称なんて絶対やらないほうがいいのは確かですが、詐称でもしないと採用されないブランクある人は多いです。

なので自己責任で最小限に留まるように見栄え良くして、採用されたら恩返しするつもりで頑張って働きましょう。

最近は嫌なことがあるとさっさと転職していく人が多いため、心を入れ替えて会社に忠誠を誓ってくれる人材であれば、重宝される傾向にあります。

テキストのコピーはできません。